京都大学

社会 2025年10月07日 22時00分

ノーベル賞受賞者最多を誇る京都大学　 縛られない自由な学風が独創的な研究につながる

2025年のノーベル生理学・医学賞を大阪大の坂口志文特任教授が6日、受賞した。坂口氏は免疫反応を抑えるブレーキ役となる「制御性T細胞」を発見。アレルギーや糖尿病、がんといった病気に対し新たな治療法を切り開いた。坂口氏のプロフィルで、またかと思った人も多いかもしれないが、出身大学は京都大医学部。日本でノーベル賞受賞者を輩出した大学は、受賞者との関連性(卒業生・教授など)や調査機関によって変動するが、京都大出身者が特に多いことは確かだ。京都大も公式パンフレットで、「京都大学にゆかりのある11人のノーベル賞受賞者」として、湯川秀樹氏(1949年物理学賞)や山中伸弥氏(2012年生理学・医学賞)らを紹介。「国内はもちろん、アジアの大学で最多となる11名ものノーベル賞受賞者を輩出しています」と功績を強調している。今回、さらに坂口氏が加わり12人となり、特に物理学、化学、生理学・医学といった理系分野での受賞に特化している。では、京都大が多くのノーベル賞受賞を輩出するのはなぜだろう。要因の1つに「自由の学風」に基づく「対話を根幹とした自学自習」が教育の根底にある。既存の枠組みにとらわれず、新たな知のフロンティアを切り開こうとする姿勢が、画期的な発見につながっている。自ら課題を見つけて探究することを奨励され、独創的な研究につながる原動力となるのだ。坂口氏のノーベル賞受賞のニュース後、SNSでは「ノーベル賞、京大出身多いよね。東大と研究スタイル違うのかな」「坂口先生、おめでとうございます。先生が学んだ京都大学もすばらしい。これからもがんばってください」「京大は特に科学技術が強いですね。 国からの予算はもっとがっつり取ってもいいと思います! 高市次期総理は科学技術に注力されるので、よい機会です」などの祝福メッセージの書き込みがあった。京都大は、自由の学風について「創立から120余年を経た京都大学にいまなお、しっかりと息づいています。11名の先達と同様に、だれもが次のノーベル賞受賞者になりうるのです」としている。これからも京都大出身のノーベル賞受賞者は続くかもしれない。

社会 2023年05月25日 20時00分

岸田首相の少子化対策「間違えている」元安倍内閣参与の京大教授がバッサリ、解決策も提案

　5月24日放送の『バラいろダンディ』(TOKYO MX)に、京都大学大学院教授の藤井聡氏がゲスト出演した。藤井氏は安倍晋三内閣では官房参与を務めた経験もあり、政界との関わりが深い人物だ。　そこで、岸田文雄内閣が推し進めようとしている新しい少子化対策を「本当に間違えていると思います」と痛烈に批判した。　岸田首相は「異次元の少子化対策」を掲げている。年間約3兆円掛かるとされる財源の確保に関する議論を本格化させている。　​>>「岸田内閣は増税する気まんまん」首相側近が漏らす? 京都大学教授が痛烈批判「我々国民はもっと苦しむ」<<​​​　藤井氏は、岸田首相の少子化対策は出生率を上げることを目標に掲げているが、現在の対策ではほとんど意味をなさず、「少子化には明確な原因」があると指摘した。　また、藤井氏は「結婚した夫婦が子どもを産むかというと、80年代より今の方が産む確率が上がっている」とし、そもそも結婚する人が減っており、その原因に貧困問題があると説明した。特に、子どもを産む機会が得られる25歳から30歳くらいにかけての若年層の女性の結婚率が減っているという。　そのため、少子化の根本的な解決には、20代から35歳くらいの男女の所得を上げて行けば、結婚する男女が増え子どもも産まれ、少子化が解決するのが「確実な結論」であると藤井氏は力説した。藤井氏は都市社会工学の分野で、専門的なデータ分析や統計などを用いてこの結論を導き出したという。　藤井氏は「僕が参与だったら岸田さんに絶対言いますね。あなた間違えていますよ。データ見て下さい。絶対説得できるはずですよ」と主張。実際、藤井氏は「僕、このデータをいろんな政治家に説明すると、みんな『本当だな』と」と反応を得ており、説得力のあるものだと強調していた。　これには、ネット上で「確かに結婚してる奴はそこそこ経済力ある場合がほとんどだからな。結婚できない奴を優遇しないと」「藤井さん素晴らしいわ。今までいつも明後日な少子化対策やってるなと思ってた」「そうそう。少子化対策なのに今いる子どもに対してのものばかりなんだよね 」といった声が聞かれた。