フェイクニュース

芸能 2025年10月17日 18時00分

杏、フェイクニュースで自分だけ「肉抜き」　SNS「フェイクが余りにも多過ぎて、見極めるのが大変」

女優の杏が自身のYouTubeチャンネルで、フェイクニュースに苦言を呈した。杏はショート動画で、みんなで食事する際に、他の人には肉が入っていたが、自分の分だけ肉がなかったという体験を告白。理由を尋ねたところ、ネットに「杏がベジタリアン」と書いてあったとのことだ。ネットに載っていた情報について杏は「フェイクニュースなんです」と説明。続けて「まとめサイトやSNSの情報を参考にする方がいますが…間違った情報がとても多いです。事実とは違う情報が広まって傷ついたり悲しむ人もいます」と苦言。ネット上では「ネット情報をう呑みにするレストランは怖すぎる」「SNSはそんたくもないけど、責任もない」「希望を聞いたわけでもないのにそんな事ってするものなの?」「基本はオーダー通り、または直接確認すればいいのに」といった同情が寄せられている。また、「最近はフェイクが余りにも多過ぎて、見極めるのが大変」「自身でしっかり見極めないといけない時代になったな」「フェイクニュースは、なにかを挟む事で信憑性を上げる事が一番の問題だと思う」とネットの真偽を見極めるのが難しくなったという意見も多く上がっている。メディア自体も真偽を見極めず、信じたい情報に飛びついた結果誤報を飛ばすこともある。最近では、毎日新聞と読売新聞が「石破首相退陣」と誤報している。メディアがこういう状態なのだから、一般人はさらに情報の精査が大変だろう。自戒を込めて、うそや誤情報に踊らされず、見分ける力を付けたいものだ。

社会 2025年08月05日 09時00分

日本のメディアリテラシー22位、トップはフィンランド　日本にファクトチェックの文化は根付くか

近年、どの政党・候補者もSNSを活用した選挙運動に力を入れる一方、フェイクニュース(偽・誤情報)対策に苦慮している。しかし、憲法が保障する「表現の自由」との兼ね合いもあり、選挙戦でのフェイクニュースに対する規制の議論は先送りされている。そうなると、フェイクニュースを見破る個人レベルでのメディアリテラシーがますます重要だ。4日放送のテレビ朝日「ワイドスクランブル」では、メディアリテラシーとファクトチェックの話題を取り上げた。国民のメディアリテラシーに関する世界的な調査でフィンランドはトップ、日本は47カ国中22位だ。フィンランドでは、1970年代からメディアリテラシー教育が国家的に行われており、現在も、年齢ごとに段階的な学習が行われ、幼児期から情報の信頼性を見極める力を養う仕組みが整っている。例えば、小学生向けの授業では、ネット上で拡散されたフェイクニュースを題材に、発信者の背景や画像の加工の有無を分析する手法を学ぶ。ちなみに、フィンランド以下の順位は、デンマーク、エストニア、スウェーデン、アイルランドとなっている。北欧諸国が多いのは、ロシアからの政治的な情報戦に負けてはならないという差し迫った事情もあった。「フェイクニュース元年」といわれた2016年のアメリカ大統領選の頃から、ファクトチェックは世界的に普及しはじめ、フェイクニュースに対抗するツールと考えられるようになった。ファクトチェックは、情報が事実に基づいているかどうかを検証する行為のことをいう。例えば、街頭演説で候補者が「外国人犯罪が多すぎる」と発言したところで、それはファクトチェックの対象にはならない。個人的な“感想”のレベルに過ぎないからだ。しかし、「10年前に比べて外国人犯罪が増えた」と発言すれば、それは各種統計から検証可能であり、ファクトチェックが可能だ。事実(fact)と意見(opinion)を区別し、個人の価値観に基づく意見や評価そのものは基本的にファクトチェックの対象にしない。日本でファクトチェックの実践と普及を目指しているのは認定NPO法人インファクトだ。立岩陽一郎理事は「ファクトチェックはフェイクニュースの特効薬ではないとしても、ファクト重視の姿勢は世の中を変えていく可能性がある」と語る。一方、増田ユリヤ氏が番組の中で「(政党の)支持者はファクトチェックなんて気にせず、自分たちにとって耳触りのよいことを言ってくれることを望んでいる」という趣旨のことをコメントしていたが、学校におけるメディアリテラシー教育の必要性を感じさせられる。

社会 2023年04月08日 22時01分

「おぐらが斬る！」トランプ起訴でも支持率アップの謎 すべてはフェイクニュースだ！

相変わらずお騒がせで注目度満点のトランプ前大統領、こんどは元ポルノ女優やプレイボーイ誌の元モデルと、関係を持ち口止め料問題で起訴されている。他にも・自宅から最高機密を含む複数の機密文書が見つかった問題。・2020年の大統領選の集計結果を改ざんするよう圧力をかけた疑い。・2021年に、連邦議会にトランプ氏の支持者らが乱入した事件で支持者を扇動した疑い。などなど、実に34もの罪状があり、仮にこの34の罪状がすべて有罪になると、なんと禁錮136年もの刑になるというから驚きだ。大統領経験者が起訴されるのは、アメリカ史上初めてだというが、次の大統領選に立候補を表明しているトランプ氏にとって、支持率下落かと思いきやむしろ上がっているというから、ある意味おもしろい。ちなみにCNNの調査によると【トランプ大統領の起訴を支持するか】という質問に・民主党支持者　支持する94%　支持しない6%・共和党支持者　支持する21%　支持しない79%・無党派　支持する62%　支持しない38%だという。民主党支持者は、9割以上が「なぜもっと早く逮捕しないのか」という思いであり、共和党支持者は、8割近くが「これは冤罪だ」と主張しているわけで、まさにアメリカの分断と言えよう。さらにトランプ氏のおもしろいところは「俺は逮捕される」と、自ら語ってから支持率が急増したことにある。政治ニュースのサイト『リアル・クリア・ポリティクス』によれば、共和党の指名候補支持率では、4月4日時点で、トランプ氏50.8%、ライバルのデサンティス氏24.6%と、倍もトランプ氏が勝っている。理由はいろいろあるが、トランプ支持者は、大手マスコミを信じないという特徴がある。だからこそ大手マスコミの発表を否定し、世の中はディープステート(闇の政府)が世界を支配しており、トランプ氏はそれと戦っているという陰謀論や、トランプ氏が言う「選挙は盗まれた」という根拠のない話を信じ、デモを行い、合衆国議会議事堂を襲撃できてしまうのだ。そんなトランプ支持者にすれば、現在訴えられていることなど、すべて「フェイクニュース」の一言で片づけられてしまい、むしろ「我々のために戦っているトランプさんを応援しよう」となるようだ。トランプ氏はこれから、大統領選の共和党予備選と裁判を同時に戦うことになる。トランプ劇場はまだまだ終わりそうにない。プロフィール巨椋修(おぐらおさむ)作家、漫画家。22歳で漫画家デビュー、35歳で作家デビュー、42歳で映画監督。社会問題、歴史、宗教、政治、経済についての執筆が多い。2004年、富山大学講師。 2008～2009年、JR東海新幹線女性運転士・車掌の護身術講師。陽明門護身拳法5段。