大坂なおみ“日本国籍選択”に試練!? 東京五輪中止なら税金取られ損か

提供：週刊実話

　米ウィスコンシン州で起きた白人警察官による黒人男性銃撃事件に抗議するため、女子テニス世界ランキング10位の大坂なおみが、ニューヨークで開催されていた全米オープンの前哨戦ウエスタン・アンド・サザン・オープンの準決勝をボイコット。世界のトップアスリートとして、また黒人女性として、差別に立ち向かう姿勢を強く示し、各界から賞賛された。

「結局、大会運営側も大坂の意向を尊重し、試合を1日中断することを決定。一転して大阪も出場を継続し、準決勝に勝利しました。しかし、その試合で左太ももの裏側を負傷。残念ながら決勝は棄権することになりましたね」(スポーツ紙記者)

　新型コロナウイルスの影響で試合から遠ざかっていただけに、できるだけ多くの試合をこなしたい思いもあるだろうが、8月31日に開幕した全米オープンへの出場のためには、賢明な判断だったと言えるだろう。無理をしなかったことが功を奏したのか、初戦、2回戦とも順調に勝利した。そんな大坂だが、関係者が心配しているのは、来年に延期された東京オリンピックの開催可否だという。

「大坂は東京五輪に出場するため、日本国籍を選択しました。ところが、“安倍首相が辞職したのは東京五輪の開催が不可能になったと判断したからだ”との憶測まで飛び交うようになり、いよいよ開催が危ぶまれ始めたのです」(同・記者)

　万が一、東京五輪の中止が決まったら、せっかくの大坂の決断が裏目に出るというのだ。

「アメリカ、日本ともに所得が上がれば税金も高くなる累進課税制ですが、所得税の税率は異なります。ザックリ計算すると、アメリカは最大37%。日本は地域差があるものの、おおよそ所得の55%を納めなければならないのです」(同)

　大坂の自宅は米フロリダ州にあり、自宅所有に関する米国への税金も払い続けている。さらに「国籍離脱税」も加わり、日本国籍取得と同時に「10億円近くを日米に徴収された」との試算もあるほどだ。

　自身のルーツを大切にする大坂にとって、日本人として東京五輪に出場することは悲願のはずだが、中止になれば“税金の取られ損”になりかねない。